2020年から発生した新型コロナウイルス渦の中、人材採用の環境もまた「ウィズコロナ」時代に突入し、しばらく企業側が有利な「買い手市場」となっていたことは、本稿をご覧の皆様ならご存知の通りです。

リクルートワークス研究所の調査によると、新卒の有効求人倍率は16年卒の1.73倍から20年卒の1.83倍まで高止まりしていましたが、21年卒で一気に1.53倍(20年6月時点)まで減少。22年卒でもこの流れが継続して、1.50倍と前年から0.03ポイント低下しました。

このように多くの企業が新型コロナの影響で採用を控える中、学生は募集が減ることで少ない枠を奪い合う状況が続いていたことになります。

人材採用は22年より、売り手市場に突入!?

ところが23年卒の採用からは、そんな状況が一変するかもしれません。というのも、就活向けWebサイトの主要大手3サービス(マイナビ・キャリタス・リクナビ)で、掲載企業数が増加傾向に転じているためです。

採用コンサルタントの谷出 正直氏による独自調査によれば、サイト掲載企業数は、3月1日時点で前年比で1.08倍の延べ5万5299社。エントリー受付企業数は、1.13倍と昨年よりも大きく増える結果となっています。

同氏はこうした状況を受けて、「23年卒は企業の立場からは人材採用が激化する年になり、学生の立場では内定を取るまでの難易度が低下した状況にあると言える」としています。

こうした動きは新卒採用だけに留まらず、厚労省の発表した「一般職業紹介状況」によれば、2022年1月度の有効求人倍率(季節調整値)は1.20倍と、前月比で0.03ポイント、前年比ではなんと0.12ポイントの大幅改善が見られました。

2021年から横ばい状況が続いていた同数値が、2022年に入り一気に改善した形となっており、内訳をみると正社員の有効求人倍率が0.91倍、一方でパートのみの求人倍率が1.19倍となっています。

さらにこれを産業別にみると、宿泊業,飲食サービス業(38.8%増)、製造業(38.5%増)、情報通信業(24.7%増)、サービス業(他に分類されないもの)(18.7%増)などで増加となっており、新型コロナで打撃を受けていた産業で、求人が復活していることが分かります。

求職者の「面接掛け持ち」が追い打ち

ここまでの数値を見ても、今後人材の確保を狙う企業にとってはなかなか頭の痛い話ですが、さらに追い打ちをかけるのが求職者の「面接かけもち」事情です。

新卒採用を例にとると、21年卒の学生が面接を受けた会社数は1年間で約10社でしたが、22年卒になるとこれが約12社となり(就職みらい研究所「就職白書2021(16ページ)」より)、この増加状況が23年卒でも続くのではないかと言われています。

その背景には採用がオンライン化したことで、より受験がしやすくなっている状況などがあり、実際にインターンシップの応募や通年採用をしている会社では、22年卒ではここ数年の2~3倍の応募があったという声も挙がっています。

企業採用担当者にとって、応募数が増えることは一見ポジティブな状況に見えますが、注意しなければならないのは学生の絶対数が増えたわけではなく、応募が増えたからといって人が採用できる人数が増えるわけではないということです。

つまり、学生が複数の会社から内定を得たとしても入社する会社は1社だけなので、企業側からすれば辞退数もそれに比例して増える可能性が高いということになります。さらに言えば応募数が増加する分、採用まわりの作業工数も確実に増えることが予想されます。

急速に進む「採用のオンライン化」

こうした状況を受けつつ、ここ数年急速に各企業への導入が進んでいるのが、前章でも登場した「採用のオンライン化」です。

前出の「就職白書2021(5ページ)」によると、全国の新卒採用を実施している従業員規模5人以上の企業4,577社における「コロナウイルスの影響収束後における採用プロセスWeb化についての考え」は、以下のようになっています。

すでに実施しており、収束後も継続予定:44.5%
すでに実施しており、収束後は未定:23.0%
すでに実施しており、収束後は実施しない:1.6%
現在実施しておらず、今後実施予定:6.8%
現在実施しておらず、今後の実施は未定:14.9%
現在実施しておらず、今後も実施しない:2.9%
わからない:6.3%

ご覧の通り、約7割の企業がすでに採用のオンライン化をすでに進めている、と回答しています。そこには次のような社会的な背景があるものと考えられます。

まず、求職者の情報収集の方法がネットへ移行している点です。

従来は直接企業へ足を運び、説明会などでその企業の情報を得る機会が多かったのですが、パソコンやスマートフォンの普及が急速に進み、オンラインを活用して情報を得ることが一般的になってきた現代においては、オンライン説明会などを利用すれば移動する手間が省けるため、求職者の負担が減り、少ない時間とコストで多くの企業にコンタクトができます。

さらに、コロナ禍による社会的要請があることも、オンライン採用が注目される一因です。

新型コロナウイルスの流行によって人と人との接触が制限される中で、企業の採用活動においても説明会や面接を対面で実施することが難しくなりました。そのような中でも採用活動を進めるために役立つのがオンライン採用です。密になる心配がなく説明会や面接を実施でき、家から出られない就活生も選考に参加できます。

一方で、採用のオンライン化は企業側にとっても大きな利点があります。

dogaが行ったWEB面接に関する調査では、企業の採用担当者が感じるWeb面接のメリットとして最も多く挙げられたのは、感染症対策になる、という回答でした。

続いてオンラインのため場所を選ぶことなく面接が可能になることによって、遠方に住んでいる求職者との面接が可能になり、応募の間口が広がることもメリットと感じているようです。

さらに日程調整のしやすさ、交通費や会場費などのコスト削減、スピーディな選考などが上位に並んでいます。

採用のオンライン化は、段階的な導入が主流

その上で本記事をご覧いただいている読者の皆様が気になるのは、他社ではどのようにオンライン採用を導入しているのか、という点ではないでしょうか?

こちらについてはエン・ジャパンが「採用・選考フローのどこまでをオンライン化していますか?」という調査を行っており、最も多かった回答は「一次面接のみオンラインで実施し、以降は対面面接」(34%)となっています。

最終面接まで全てオンラインで完結している企業は、26%に留まる結果となっており、少なくとも1回は、対面での面接を行なっている企業が多いようです。

その背景を考えてみると、多くの人事担当者がオンライン面接について、「画面越しでの面接に抵抗感があるため」(46%)、「募集職種的に対面でないと判断が難しいため」(34%)、「機材・通信環境が整っていないため」(30%)などの課題点を挙げているという事情がありそうです。

同様の課題を抱える企業にとっては、オンライン採用を段階的に開始していく、という選択肢が、現時点ではもっとも現実的であると言えるでしょう。

「採用の自動化」による4つのメリット

それでは、オンライン採用導入はまずどこから手を付けるべき?まずは多くの企業に倣って、「一次面接のみオンラインで実施」という選択肢はいかがでしょうか。その際に導入をおすすめしたいのが、主に一次面接のオンライン化・自動化を手軽に実現するためのツール「recomms 採用」です。

本ツールの特徴は、通常のオンライン面接から一歩踏み込んだ「録画面接機能」に特化していること。録画面接とは、応募者が撮影した動画をもとに選考を行う面接方法です。企業側があらかじめ設定しておいた質問を応募者へ送付し、応募者は自由なタイミングでその質問に沿って回答する様子を撮影し、企業へ提出する仕組みとなっています。

その使い方は様々で、採用応募者に個別に質問を送って回答してもらうほかにも、例えば合同説明会に参加した方に一括で動画面接用のリンクを送信して入社の意欲を確認したり、主に外国人の応募者を対象に、筆記テストの点数だけでなく、動画で言語スキルを直接確認する、といったことも可能です。

この録画面接の導入がもたらすメリットについて、もう少し詳しく見ていきましょう。

面接の「自動化」が採用のスピードアップにつながる

一次面接を従来の対面型で実施していると、ご存知のように参加者のスケジュールや会議室など多くの調整作業が多発するため、スピード感を持って面接を実施することはなかなか困難です。他社が採用のオンライン化を進める中で、その間にも求職者が他の企業から早期内定を貰うことで、選考辞退の割合が増えるケースも少なくありません。

その点録画面接を利用すれば、採用応募者に対して自動的に回答リンクを送信して、あとは回答を待つだけという一部プロセスの「自動化」が可能に。さらに録画データを面接官にメールで送るだけで社内共有でき、面接官は好きな時間に確認することが可能ですので、社内の作業工数を削減しつつも、求職者へのリーチ数を増やすことにも繋がります。

面接内容を複数の面接官が確認できる

上記にもあるとおり、同じ場所にいなくても複数人の面接官が動画を確認できるため、面倒なスケジュール調整をせずに選考ができる点は録画面接の大きな魅力です。対面型の面接では急な日程変更があった場合の日程調整は骨の折れる作業ですが、録画面接ではそれぞれのすき間時間に動画を確認することができます。

また、求職者が撮影した動画は何度も見返すことが可能ですので、面接中だけでは判断できなくても、他の採用担当者と共有して採用を進めることで選考の効率化や質向上にも繋がります。

履歴書での選考より本質を確認できる

人物面を重視した採用を行う企業であれば、録画面接はより効果を発揮します。録画面接では、履歴書やエントリーシートに書かれた自己紹介や自己PRではわからない、求職者のパーソナルな部分を動画を通して確認でき、より求職者の本質を確認することができます。

なお、録画で回答してもらうための質問内容は、就活生の人柄や熱意など紙面では見れないポテンシャルを探ることができるような内容のものを用意しましょう。

参考:採用面接は面接官の質問次第で成否が決まる!今すぐ使える採用面接の質問35選

遠方の求職者にもアプローチできる

対面型の面接では、求職者は面接会場に移動する際の交通費や時間といった負担がかかります。特に面接会場から遠い地域に住んでいる求職者の場合は、大きな負担となるため選考を諦めてしまうことも珍しくありません。

しかし録画面接であれば実際に会場に足を運ぶ必要がないので、応募者はより気軽に面接を受けることができます。応募のハードルが下がれば海外や地方の遠隔地に住む人材にもアプローチすることが可能になるでしょう。

まとめ:まずは「録画面接」でスムースなオンライン移行を

録画面接にご興味をお持ちいただけましたでしょうか?

これからの「売り手市場」において優秀な人材を確保するためには、もはや不可欠とも言える「採用のオンライン化」ですが、その際に人材管理から採用までをカバーする大規模な人事システムを導入する場合、社内の採用プロセスそのものやチーム構成までを見直す必要があり、必ずしもスムースな移行が出来るとは限りません。

一方録画面接については、採用業務において一番手のかかることが多い「一次面接」の効率化に特化した仕組みとなっているため、導入のハードルが大変低くなっているのも大きな特徴です。

特に「reccomms 採用」の場合は、SaaS(Software as a Service)型のクラウドサービスなので、新規のサーバーや操作のための専用のアプリを用意する必要もなく、初期費用無料&気フリープランをご用意しておりますので、お気軽に機能や使い心地をお試しいただけます。

無料プランのお申し込みはこちら

現在の「ウィズコロナ」から、さらに近く訪れる「ポストコロナ」を見据えつつ、ぜひ「録画面接」の導入をご検討ください。

TOP